トップページ
お知らせ
FAQ（よくある質問）
長野県公式ホームページ
お気に入りリスト
お気に入り登録したファイルをまとめてダウンロードできます
新着情報
公表予定
データで見る長野県
リンク
このサイトについて
ホーム
>
分野
>
運輸・観光
> 外国人延宿泊者数調査
ホーム
>
部局
>
観光スポーツ部
> 外国人延宿泊者数調査
ホーム
>
調査名
> 外国人延宿泊者数調査
外国人延宿泊者数調査
長野県を訪れる外国人の宿泊状況を把握するための調査です。
調査年月で絞り込み
ー
2022年（令和4年）
2021年（令和3年）
2020年（令和2年）
2019年（平成31年）
2017年（平成29年）
2016年（平成28年）
2015年（平成27年）
2014年（平成26年）
2013年（平成25年）
2012年（平成24年）
2011年（平成23年）
2010年（平成22年）
2009年（平成21年）
2008年（平成20年）
2007年（平成19年）
2006年（平成18年）
2005年（平成17年）
ー
その他
12月
11月
10月
9月
8月
7月
6月
5月
4月
3月
2月
1月
調査年月で絞り込む
統計データを探す
「分野・調査名・キーワード」のいずれかは必ず入力して下さい
ー 分野 ー
国土・気象
人口・世帯
労働・賃金
農林水産業
鉱工業
商業・サービス業
企業・家計・経済
住宅・土地・建設
エネルギー・水
運輸・観光
情報通信・科学技術
教育・文化・スポーツ・生活
行財政
司法・安全・環境
社会保障・衛生
国際
その他
ー 部局 ー
危機管理部
企画振興部
総務部
県民文化部
健康福祉部
環境部
産業労働部
観光スポーツ部
農政部
林務部
建設部
会計局
企業局
県議会
教育委員会
警察本部
選挙管理委員会
監査委員
人事委員会
労働委員会
ー 調査名 ー
医師・歯科医師・薬剤師調査、衛生行政報告例、医療施設調査
一般廃棄物処理事業実態調査(環境省)
「インターネットについてのアンケート」調査
衛生年報
汚水処理人口普及率
外国人住民数調査
外国人延宿泊者数調査
夏季一時金要求・妥結状況調査
学習旅行実態調査
家計調査
河川の概況
学校基本調査
学校給食実施状況等調査
学校教員統計調査
学校保健統計調査
環境エネルギー戦略の進捗と成果報告
観光庁「観光入込客統計に関する共通基準」に基づく長野県観光入込客統計調査
観光地利用者統計調査
観光旅行者流動調査
給与実態調査（ラスパイレス指数）
景気動向調査
経済構造実態調査（製造業事業所調査）
経済センサス‐活動調査
経済センサス‐基礎調査
県税徴収実績表
県税調定収入状況調
県政モニターアンケート調査
建築着工統計調査
県民経済計算
工業技術動向調査
工業統計調査
鉱工業指数
小売物価統計調査
高齢者生活・介護に関する実態調査
国勢調査
固定資産（土地）に係る基準地価格
固定資産（土地）の提示平均価額
災害査定結果一覧及び過去の公共土木施設災害査定決定状況
災害別被害状況調査
産業廃棄物実態調査
産業連関表
事業所・企業統計調査
市町村の生涯学習推進体制等に関する調査
児童生徒の食に関する実態調査
児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
社会教育調査
社会生活基本調査
就業構造基本調査
住宅・土地統計調査
春季賃上げ要求・妥結状況調査
商業統計調査
商店街実態調査
消費者物価指数
消費者物価地域差指数
消防統計
職員給与等実態調査
職種別民間給与実態調査
人権に関する県民意識調査結果
人口動態調査
人材育成ニーズ調査
水道統計調査
スキー・スケート場利用者統計調査
スキー場等現況調査
生活排水データ集
生計費、労働経済統計関係資料
成人式実施予定調査
生命表
全国家計構造調査（旧：全国消費実態調査）
全国道路・街路交通情勢調査（一般交通量調査）
全国物価統計調査
多量排出事業者等の産廃処理計画等集計結果
男女共同参画社会づくりの推進状況調査
男女共同参画に関する県民意識調査結果
男女共同参画に関する高校生の意識調査結果
地価公示
地価調査
地方教育費調査
地方公営企業決算状況調査
地方財政状況調査（市町村）
賃金実態調査
当初予算額等調
長野県関係製造業企業の海外進出状況調査結果
長野県がん登録事業報告書
長野県統計書
長野県内の生活保護概況
長野県農業の概要
長野県の園芸畜産
年末一時金・妥結状況調査
農林業センサス
不法投棄実態調査
ふるさと信州寄付金の寄付実績
毎月勤労統計調査
毎月人口異動調査（毎月1日現在の推計人口）
毎月人口異動調査（4月1日・10月1日現在の年齢別人口）
毎月人口異動調査（年間人口増減・長野県の人口（冊子））
野外焼却実態調査
輸出生産実態調査
流域下水道終末処理場における汚泥等放射能測定結果
流域下水道終末処理場における空間放射線量率測定結果
労働環境に係る調査
労働組合基礎調査
商圏調査
2024年（令和6年）
2023年（令和5年）
2022年（令和4年）
2021年（令和3年）
2020年（令和2年）
2019年（平成31年）
2018年（平成30年）
2017年（平成29年）
2016年（平成28年）
2015年（平成27年）
2014年（平成26年）
2013年（平成25年）
2012年（平成24年）
2011年（平成23年）
2010年（平成22年）
2009年（平成21年）
2008年（平成20年）
2007年（平成19年）
2006年（平成18年）
2005年（平成17年）
2004年（平成16年）
2003年（平成15年）
2002年（平成14年）
2001年（平成13年）
2000年（平成12年）
1999年（平成11年）
1998年（平成10年）
1997年（平成9年）
1996年（平成8年）
1995年（平成7年）
1994年（平成6年）
1993年（平成5年）
1992年（平成4年）
1991年（平成3年）
1990年（平成2年）
1989年（昭和64年/平成1年）
1988年（昭和63年）
1987年（昭和62年）
1986年（昭和61年）
1985年（昭和60年）
1984年（昭和59年）
1983年（昭和58年）
1982年（昭和57年）
1981年（昭和56年）
1980年（昭和55年）
1979年（昭和54年）
1978年（昭和53年）
1977年（昭和52年）
1976年（昭和51年）
1975年（昭和50年）
1974年（昭和49年）
1973年（昭和48年）
1972年（昭和47年）
1971年（昭和46年）
1970年（昭和45年）
1969年（昭和44年）
1968年（昭和43年）
1967年（昭和42年）
1966年（昭和41年）
1965年（昭和40年）
1964年（昭和39年）
1963年（昭和38年）
1962年（昭和37年）
1961年（昭和36年）
1960年（昭和35年）
1959年（昭和34年）
1958年（昭和33年）
1957年（昭和32年）
1956年（昭和31年）
1955年（昭和30年）
1954年（昭和29年）
1953年（昭和28年）
1952年（昭和27年）
1951年（昭和26年）
1950年（昭和25年）
1949年（昭和24年）
1948年（昭和23年）
1947年（昭和22年）
1946年（昭和21年）
1945年（昭和20年）
1944年（昭和19年）
1943年（昭和18年）
1942年（昭和17年）
1941年（昭和16年）
1940年（昭和15年）
1939年（昭和14年）
1938年（昭和13年）
1937年（昭和12年）
1936年（昭和11年）
1935年（昭和10年）
1934年（昭和9年）
1933年（昭和8年）
1932年（昭和7年）
1931年（昭和6年）
1930年（昭和5年）
1929年（昭和4年）
1928年（昭和3年）
1927年（昭和2年）
1926年（大正15年/昭和1年）
1925年（大正14年）
1924年（大正13年）
1923年（大正12年）
1922年（大正11年）
1921年（大正10年）
1920年（大正9年）
1919年（大正8年）
1918年（大正7年）
1917年（大正6年）
1916年（大正5年）
1915年（大正4年）
1914年（大正3年）
1913年（大正2年）
1912年（大正1年）
「選択した年」のみ
＋過去1年分
＋過去2年分
＋過去3年分
＋過去4年分
＋過去5年分
＋過去10年分
ー データ形式 ー
PDF形式
EXCEL形式
CSV形式
分野で探す
調査名で探す
部局で探す
